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【仮想通貨】ビットコイン(Bitcoin)の歴史をわかりやすく解説!!今後の暗号通貨市場はどうなる?
ビットコインの歴史はここから始まった「サトシ・ナカモトの論文」
ビットコイン(BTC)を理解する為には、ビットコインの歴史を知らなければなりません。
ビットコイン(BTC)の始まりは2008年11月にサトシ・ナカモトという人物が、ネット上にある論文を投稿したことから始まります。
この論文の内容を簡潔にまとめると…P2P電子決済によって金融機関を通さないで、ある当事者(Aさん)からある当事者(Bさん)へ直接取引が可能だよ!とのことです。
原文はこちら
http://www.bitcoin.co.jp/docs/SatoshiWhitepaper.pdf
(全9ページなのでお時間があれば是非。)
では論文の中で出てきた「P2P」というのはどんなものなのでしょうか?そして、どのような意味なのか、解説していきたいと思います。
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P2Pとは…
P2PのPとは「Peer(ピアー)」(同格者)という意味です。
P2Pの2とはTwoではなくtoという意味で正確には「Peer to Peer」(ピアーツーピアー)です。
同格のパソコンからパソコンに、データを直接送るということです。
まずインターネットの世界では、検索やメールサービスを使う側の「クライアント」(つまり私たち)と検索やメールサービスを提供する「サーバー」(GoogleやYahoo!などの企業の巨大なコンピューター)のサービス提供側がいます。
例えば写真でもまずYahooやGoogleのメールに添付し、YahooやGoogleのサーバーを経由してダウンロードしますよね。
写真データ→YahooやGoogleのサーバー→写真データという形で、わざわざサーバーを経由(中継)しなければならないのです。
こんな感じに↓
つまりサトシ・ナカモトは…そのサーバーを取っ払っちゃって個人間でお金のやり取りしよう!と論文を出したのです。
こんな感じに↓
というのがP2Pなのです。
ちなみに私たちがよく使うLINEやSkypeもP2Pの方式を使っています。
これをお金に置き換えると、あなたのお金をAさんに送る際「あなたのお金を送金→銀行を経由→Aさんにお金の入金」という形をとります。
日本国内ならまだしも、海外送金をすると手数料だけで結構な金額になりますし、日数も一週間近くかかり、さらにその地域の外貨に両替するのにもお金がかかります。
もっと言うと更にいうと引き出し手数料もかかります。
自分のお金なのに、銀行に手数料取られすぎではないですか?
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そこでサトシ・ナカモトはP2Pの技術を使いネットを使い個人間でお金のやり取りができれば、ほんの数分で送金もでき、送金料も安くなる。
つまり銀行を通さずとも自分のお金を管理できちゃうよ!とのことです。
でもそれだけではセキュリテーの部分で心配もありますし、わざわざサーバーを通さないP2Pを使うメリットもよく分かりませんよね。
セキュリティーでは、よく仮想通貨取引所がハッキングがあったなど、ニュースにも色々取り上げられました。
そんなニュースを見るたびに本当に仮想通貨(暗号通貨)は大丈夫なの?という気持ちになるのもすごく分かります。
けれど、ちゃんとしたやり方で保管さえすれば、安心に保有する事が可能です。
では次に銀行を使わずに、P2Pを使ってお金を送受信できるメリットはなんでしょう?
それは、誰にも自分のお金を管理されないというメリットです。
「自分のお金を誰にも管理されないメリットってどう言う意味だろう?」と思われますよね。
では、噛み砕いて説明いたします。
私たちは今も銀行を信用し、お金を預けていますよね。
しかしながら、あなたが預けているそのお金は実際に銀行にありません。
「どういうこと?銀行残高に記載あるよ?」と思われるかもしれませんが、それはただ銀行の数字でしかないのです。
全ての銀行は預けてもらったお金を企業などに貸付し、その金利や皆さんが使う引き出しや送金の手数料で稼いでいます。
つまり、全ての銀行はあなたのお金を使って投資をしているのです。
自分たちのお金で投資などせず、あなた達のお金を企業に貸し出し利益を得ているだけなのです。
あなたの預けたお金で銀行は儲かるのです。
そして投資で儲かった部分は自分たちの利益、預金者には引き出し手数料一回分にもならない微々たる金利です。
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私たちは「銀行に預金(お金を預けている)している」と思われておりますが、実際は私たちは「銀行に貸付している」と言う事です。
すごいですよね、言葉が違うだけで印象が良くなるのですから。
そして銀行は国の法律で守られているので、私たちがいくら叫ぼうが変わる事がありません。
もし、銀行に預けている人全員がお金を引き出そうとすれば銀行は倒産します。
理由は簡単です。
銀行は企業に投資する為にあなたのお金を又貸ししている状態なので、手持ちのお金は持っていないからです。
そして銀行は証明書がなければ開設はできませんし「資産がいくらあって」「いつ」「誰が」「どこに」「いくら送った」と取引情報が全て見れます。
万が一ですが、銀行のサーバーの場所がわかりミサイルやハッカーに攻撃されたとしたら、現在あなたが銀行に預けているお金や情報は簡単に盗まれてしまいます。
日本ではあまり知っていませんが、世界の経済はFRBという「100%民間の企業」がドルの発行権を持っており、彼らの利上げ利下げによって好景気や不景気に簡単にする事が出来るのです。
しかし暗号通貨といわれるものは今まで銀行だけが管理していたお金のやり取りを、ネットに繋がっている全世界のコンピューターが管理や承認をしているのです。
なのでビットコインはお金を管理する中央集権をなくし非中央集権化にすることで、政府やFRBに関与されない「民衆の為の民衆のお金」として価値が生まれたのです。
そして今もっとも注目されている技術が、暗号通貨で使われている「ブロックチェーン」と言う秘術です。
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ブロックチェーンとは…
ブロックチェーンをわかりやすく説明すると、紙に今までのビットコインの取引を10枚記帳し、10枚1セットのルーズリーフを作ります。
そして書き換えができないよう鎖(チェーン)で繋ぎ、また新しいルーズリーフを繋いで記録を残していくということです。
例えば誰か一人がコンピューターをハッキングして、自分の口座に不正にお金を手に入れようとしても記録が残っているので「それはおかしいだろう!この取引無効!」となるので、世界中のコンピューターをハッキングしない限り無理なことなのです。
そして世界中の人がビットコインを「お金や資産」として認識していれば、その国の通貨にも簡単に両替できますよね。もしビットコインというお金(暗号通貨)が世界基準のお金になれば、革命が起きることは間違いないでしょう。
このサトシ・ナカモトの論文を読んで「これは革命的だ!」「今までなかったアイデアだ!」「大きな可能性を秘めている!」と賛同した技術者が集まり2009年に初めてビットコインが誕生します。
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初めての取引がピザ2枚!!
2010年2月に米ドルとビットコインの取引所「ザ・ビットコインマーケット」が開設しました。
しかしまだその頃にはビットコインは通貨としての価値が低く一部のユーザーしか持っていなかったのですが、2010年5月22日にビットコインを使った初めての取引がありました。
フロリダ在住のプログラマーが「誰か私の1万BTC(ビットコイン)とピザ2枚を交換する人いない?」と呼びかけたら、ある人が「じゃあ私のクレジットカードを使いピザを2枚届けるから1万BTC頂戴!」ということでピザ2枚=1万BTCで取引が成立しました。
ちなみにこの時のビットコインの値段は1BTC(ビットコイン)=約0.2円でしたが、現在(2018年12月10日)では1BTC=40万付近になっています。
なんと現在のルートで計算すると…ピザ2枚が40億円…!!すごいですよね…
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ビットコイン価格急騰のきっかけになったキプロス危機!
2013年3月、ヨーロッパのキプロスで起きた「キプロス危機」。
当時、財政破たんの危機に陥っていたキプロス政府が「財政破綻しそうだから銀行口座を封鎖して、その一部を税金として没収するね!」と言ってきたのです。
これはヤバイ!と思った資本家や投資家たちは、国外に財産を逃す方法を必死に探しました。
そして彼らが選んだのがビットコインでした。
つまり、政府や銀行に依存しないビットコインであれば、キプロスの銀行に預けているよりも安心だと感じ一斉に大量のお金をビットコインに流しました。
なんと2012年12月末では1BTC=1,000円だったのがキプロス危機を迎えて、2013年3月には1BTC=5,000円以上に急騰しました。
キプロス危機を経験しビットコインに、資産を移した資産家や投資家たちは「経済危機の時はビットコインに、変えれば安心じゃん!」と浸透していくのです。
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中国バブルが引き起こしたビットコイン乱高下!
キプロス危機があり、価格が急騰したビットコイン。
ビットコインに資産価値があると読んだのが、当時著しい経済成長をしていた中国の富裕層や投資家の人たちでした。
中国ではもともと政府や人民元に信用を置いていなかった事や、ビットコイン決済(キャッシュレス決済)が使えるお店が増えている事もあり資産をビットコインに移し始めたのです。
そして2013年12月、当時最高値の1BTC=110,000円になりました。
2010年には1BTC0,2円だったビットコインは、たった3年足らずで約55万倍の1BTC=110,000円になりビットコイン長者も多数生まれたのです。
しかし、2013年12月5日に中国人民銀行は金融機関に対し「ビットコインを使った金融サービス禁止!通貨として流通させない!」と通達しました。
何故そんなことをしたのかというと中国政府が人民元をビットコインに流出することによって、取れる税金が少なくなり国家基盤が危なくなると判断したからです。
急騰したビットコインは12月始めには1BTC=110,000円だったのが、たった半月で1BTC=55,000円になったのです。
しかし、その後もビットコインはジワジワと価格を上げています。
(追記)
2017年末〜2018年始めにかけて1BTC=220万円になりました。
2018年は下落相場が続いておりましたが、2019年にはまた大きく上がってくると考えております。
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日本人にネガティブイメージを与えたMt.Gox(マウントゴックス)事件とコインチェック、Zaifのハッキング
2014年2月、国内のビットコイン取引所にてビットコイン消失事件が起きます。
多分、この事件によって暗号通貨のビットコインを知って「ビットコインってなくなるの?」「ビットコインは怪しい…」と思った方は多いと思います。
大きく報道されましたが内容のほとんどを知っている人は少なく
Mt.Gox(マウントゴックス)破綻=ビットコイン破たん
と連想し間違ったイメージを持たれた方も未だにいます。
正確にいうと日本国内にあったビットコイン取引所Mt.GoxのCEOマイク・カルプレス代表が顧客のビットコインを横領したのにも関わらず「システムに弱いところがあって(脆弱性)ビットコインがなくなってしまいました。」と嘘を付いていたのです。
その後、マイク・カルプレス代表は業務上横領で逮捕されています。
なので、ビットコインが怪しいとか無くなるということではなく、この事件でビットコイン自体に問題はなく、扱う企業のシステムや人間がまだまだ未熟だったのです。
そして2018年2月にもコインチェック取引所も仮想通貨NEMのハッキングもあり、大きく価格が下落して行きました。
詳細は関連記事に書いてあります。
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日本でも通貨として承認
2016年10月12日、日本経済新聞にビットコイン通貨として同じ位置付けに消費税課さずという記事が大きく報じられました。
しかし仮想通貨投資で儲けた人には、雑所得として最大55%の税金がかけられます。
申請しないと後々大変な事になるので、もし申請方法が分からないという人は仮想通貨専門のコインタックスを利用しましょう。
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2017年は仮想通貨元年
2017年は仮想通貨元年と言われ、ビットコインや他の暗号通貨の注目度が上がりました。
2017年9月21日なんと旅行会社H.I.Sにて、ビットコインを取り扱いするとの事でニュースにもなりました!
家電大手のビックカメラも全店舗ですでに取り扱いを始めています。
2017年7月3日から全国のメガネスーパーのAirレジにて、ビットコインの決済が可能になりました。
すでにビットコイン決済ができるお店も日本国内にて4,200店舗以上になっております。
ビットコインの価格も、2017年7月7日に1BTC=29万円になっており、東京オリンピック2020年までには1BTC=1,000,000円まで上がるのではないかとも言われておりました。
しかし2017年7月の上昇を見ていると、1BTC=100万円以上は優に超すんではないかと専門家の声も上がっております。
(追記)実際に2017年末〜2018年始めには1BTC=220万円まで行きました!
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今後の暗号通貨市場
2018年は1年を通して大きな下落相場になりましたが、世界中の証券会社や企業が注目しており設備投資をしています。
ただのバブルではなく、今後当たり前に暗号通貨が使える時代が必ず来ると私は思っています。
これから投資や投機でビットコインや他のコインを購入したいと考えているのなら、新しいお金の形である暗号通貨に投資してみても良いかもしれません。
ただし投資は自己責任。
それを忘れないように心がけて下さいね
今後のビットコインの活躍に期待大ですね!
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JAPAN BIT CONSULTING
神村
HP:JAPAN BIT CONSULTING
元証券マンブロガー。「お金に働いてもらい資産形成」することを目標に、投資の世界に足を踏み入れました。金融業界での経験やFXの経験を生かし、資産形成をしています。
2012年頃から為替取引(FX)を始め、2017年2月から仮想通貨(暗号通貨)へ移行、現在は株取引を行っています。
初心者にも分かりやすい説明を心がけて、少人数での勉強会や企業様での講義なども開催しております。
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